こんにちは。大阪市中央区心斎橋筋、Osaka Metro「なんば駅」「心斎橋駅」より徒歩3分にある婦人科クリニック「TAKA LADIES CLINIC」です。
予期せぬ妊娠に直面し「人工妊娠中絶の費用はどれくらいかかるのか、保険は使えるのか」「お金が用意できない場合はどうすればいいのか」と不安を抱える方は少なくありません。人工妊娠中絶は心身ともに大きな負担がかかる選択であり、費用の不安が加わると、さらに精神的な負担が増すでしょう。
この記事では、人工妊娠中絶にかかる費用の詳細な内訳、保険適用の有無、費用が準備できない場合の対処法、未成年や学生の方が知っておくべき情報について詳しく解説します。正しい知識を身につけて、適切な判断と準備を進められるよう参考にしてください。
人工妊娠中絶の費用内訳
人工妊娠中絶にかかる費用は、妊娠週数や医療機関、手術方法によって大きく異なります。ここでは、一般的な費用の目安と、その内訳について詳しく見ていきましょう。
妊娠初期（妊娠11週6日まで）の費用
妊娠初期における人工妊娠中絶の費用は、総額10万円から20万円程度が一般的な相場です。妊娠週数が早いほど母体への負担が少なく、手術時間も短くて済むため、費用も抑えられる傾向にあります。
費用には、初回受診時の診察料をはじめ、必要に応じて行われる各種検査の費用、手術に関する料金、麻酔にかかる費用、そして術後の診察やアフターケアに必要な費用などが含まれます。医療機関によって多少の違いはありますが、これらをまとめた金額が提示されるのが一般的です。
具体的には、初診では妊娠週数を正確に確認するために超音波検査や血液検査が行われることが多く、検査費用としては数千円から1万円前後を見込んでおく必要があります。また、手術当日は、処置そのものにかかる費用に加え、静脈麻酔や局所麻酔の料金が発生します。
手術後には経過を確認する診察や処方薬が出されることがあり、これらも総額費用に含まれているケースがほとんどです。
妊娠中期（妊娠12週0日以降）の費用
妊娠12週を超えると中期中絶の扱いとなり、費用は初期より大きく上がります。一般的には総額30万円から50万円ほどが目安とされ、妊娠週数が進むほど医療的な管理が増えるため、さらに高額になることもあります。
中期中絶では、子宮の状態を慎重に整えながら分娩に近い形で処置を進める必要があり、入院管理が欠かせません。そのため、手術費用に加えて入院費が必要となります。
さらに、妊娠週数が進んだ場合には、法律により死産届の提出や火葬・埋葬が必要になります。火葬や埋葬にかかる費用は地域差がありますが、数万円程度が一般的です。
中期中絶は、医療設備やスタッフ体制が整った医療機関でのみ実施されます。したがって、すべてのクリニックで対応できるわけではなく、妊娠週数や身体の状態によっては、適切な医療機関を紹介されることがあります。
安全に処置を受けるためにも、早めに医療機関へ相談し、必要なサポートを受けられる環境を整えることが大切です。
人工妊娠中絶は保険適用の対象？
人工妊娠中絶を考える際、健康保険が適用されるのかどうかは多くの方が気にする点です。保険適用の有無によって自己負担額が大きく変わるため、制度の仕組みを正しく理解しておくことが大切です。
基本的には保険適用外
人工妊娠中絶は、原則として健康保険の適用対象外となります。これは、妊娠や出産が病気ではなく自然な生理現象であり、本人の意思による中絶も同様に扱われるためです。そのため、費用は全額自己負担する必要があります。
保険適用となるケース
ただし、例外的に母体の生命や健康に重大な危険がある場合、つまり医学的な理由による中絶は保険適用の対象となることがあります。
次のようなケースでは、担当医が医学的な必要性を認め、治療の一環として中絶が必要だと判断すれば、健康保険が適用される可能性があります。
- 妊娠の継続が母体の生命を脅かす可能性がある場合
- 重篤な心疾患や腎疾患などの持病があり妊娠継続が危険と判断された場合
- 子宮外妊娠など異常妊娠の場合
また、性犯罪によって妊娠したケースについても、状況に応じて保険適用となることがあります。
ただし、このような場合には、医師による診断書の提出や警察への届出など、所定の手続きが求められることがあります。まずは担当医に相談し、必要な対応について十分に確認することが重要です。
人工妊娠中絶の費用が払えない場合
人工妊娠中絶の費用は先述したように決して安くありません。急な出費で費用を用意できない場合、どのような選択肢があるのでしょうか。
医療機関への相談
まず検討すべきは、受診する医療機関への相談です。多くのクリニックでは、患者さまの経済的状況を考慮して、分割払いに応じてくれるケースがあります。医療ローンを取り扱っている医療機関もあり、月々の負担を軽減しながら支払いを進めることが可能です。
費用の支払いについて悩んでいることを正直に伝えれば、医療機関側も可能な範囲で協力してくれることが多いでしょう。恥ずかしがったり遠慮したりせず、早めに相談することで、より多くの選択肢を検討できます。
公的支援制度の確認
経済的に困窮している場合、自治体の福祉制度を利用できる可能性があります。生活保護を受給している方や、生活が著しく困窮している方については、福祉事務所に相談することで何らかの支援を受けられるかもしれません。
また、DV被害や性犯罪被害による妊娠の場合は、専門の相談窓口や支援団体が費用面での援助を行っているケースもあります。各都道府県の女性相談センターや、民間の支援団体に相談してみると良いでしょう。
これらの窓口では、費用面だけでなく、精神的なサポートや今後の生活についてのアドバイスも受けられます。
パートナーとの費用分担
人工妊娠中絶の費用は、本来パートナーと分担すべきものです。妊娠は一人では起こり得ないことであり、両者に責任があります。パートナーが費用の負担に消極的な場合であっても、感情的にならず、まずは落ち着いて話し合う場を持つことが重要です。
一人で抱え込まず、冷静に状況を共有することで、解決の糸口が見えるケースもあるでしょう。
それでも話し合いが進まない場合や、連絡自体が取れない状況であれば、弁護士や公的な法律相談窓口への相談を検討するとよいでしょう。法律上、妊娠に関しては男性側にも一定の責任があるとされており、必要に応じて弁護士を通じて費用の負担を求めることも可能です。
未成年・学生の方は保護者への相談を
未成年の方や学生の方が予期せぬ妊娠をした場合、多額の費用を自分たちだけで準備するのは極めて困難です。さらに、手術を受けるためには原則として保護者の同意が必要となるのが一般的です。
同意書が必要な理由
多くの医療機関では、未成年の患者さまが中絶手術を受ける際、本人の署名に加えて法定代理人（多くは父母）の署名と捺印を求めています。これは、未成年者が行う重要な契約や医療行為には、親権者の同意が必要であるという法的な背景があるためです。
たとえアルバイトなどをして自分でお金を貯めたとしても、保護者に内密で手術をしてくれる病院を見つけるのは非常に難しいのが現実です。また、後々の身体のトラブルや精神的なケアを考えても、周囲の大人のサポートは欠かせません。
信頼できる大人への相談を優先しよう
「親にバレたら怒られる」「見捨てられるかもしれない」という恐怖から、自ら闇雲に解決しようとするのは非常に危険です。SNSなどでお金を貸す、中絶薬を売るといった誘いがあっても、決して応じてはいけません。
それらは違法行為であったり、取り返しのつかない健康被害を招いたりするリスクがあります。
どうしても親に言えない事情がある場合は、学校の保健室の先生、信頼できる年上の親戚、または各自治体にある相談窓口に連絡をしてください。専門家はあなたの味方となり、どのように保護者へ話すべきか、あるいは保護者以外に頼れる仕組みがないかを一緒に考えてくれるでしょう。
学業と体調管理の両立
手術後は一時的に体調を崩しやすくなるだけでなく、メンタル面でも不安定になることがあります。そのため、学生の方であれば、通学や試験への影響も考慮しなければなりません。
クリニックでは、必要に応じて診断書の発行なども可能です。身体への負担を最小限に抑え、一日も早く日常に戻るためにも、まずは勇気を出して身近な大人に打ち明けるところから始めてください。早期の受診が、何よりもあなたの未来を守ることにつながります。
まとめ
人工妊娠中絶にかかる費用は、妊娠週数や受診する医療機関によって幅がありますが、妊娠初期であればおおよそ10万円〜20万円程度、中期になると30万円〜50万円程度が一つの目安とされています。
原則として健康保険は適用されませんが、母体の生命や健康に関わる医学的な理由がある場合には、健康保険が使えるケースもあります。費用の準備が難しい場合は、医療機関に分割払いが可能か相談する、公的な支援制度を調べる、パートナーと費用の分担について話し合うなど、いくつかの選択肢を視野に入れてみてください。
とくに未成年や学生の方は、一人で抱え込まず、保護者や信頼できる大人、専門の相談窓口に必ず相談することが大切です。早めに周囲の支援を得ることが、心身の負担を軽くし、より良い判断につながるでしょう。
人工妊娠中絶を検討されている方は、大阪市中央区心斎橋筋、Osaka Metro「なんば駅」「心斎橋駅」より徒歩3分にある婦人科クリニック「TAKA LADIES CLINIC」にお気軽にご相談ください。
当院は、女性患者さんが安心できる空間を提供することを意識してさまざまな診療にあたっています。人工妊娠中絶手術だけでなく、アフターピル、ピルの処方や、ブライダルチェック、不妊治療、性病・性感染症の検査・治療なども行っています。